体外受精などの治療を生殖補助医療と呼びます。
一昨年、令和4年4月から、保険適用となりました。
保険適用となるのは、1子授かるまでに、
39歳までに開始すると胚移植6回まで
42歳までに開始すると胚移植3回まで
となります。この回数は出産するとカウントがリセットされます。
さて、保険適用された患者さんの負担額を挙げると、
・不妊治療管理料(タイミング指導や人工授精) 600円（3か月に1回）
・人工授精(AIH) 5,460円
・AMH（抗ミュラー管ホルモン） 1800円（6か月に1回）
AMHは令和6年6月、保険適用となり、生殖補助医療以外の患者さんでも保険で検査が出来る様になりました。
・生殖補助医療管理料 900円（1か月に1回）
・生殖補助医療に関する患者さん負担額を料金表にまとめました。
その他、排卵誘発剤や排卵抑制剤などの薬剤が保険適応となりました。
卵巣刺激法や薬剤の使用量、診察、ホルモン検査の回数、得られた卵子数、凍結保存できた受精卵数によって治療費用には幅がありますが、参考までに4月以降、当院で保険適用で治療を受けた患者さんの治療費をまとめました。
採卵前検査は、手術前検査と同様に、安全に治療を受けられるか、また感染症がないかをみるもので、横浜市の方は横浜市の肝炎検査を適用することでコストカットがはかれます。
採卵周期はおおむね9〜13万円が平均的な負担額で、最高でも18万円程度です。
また融解胚移植周期も少し幅がありますが、4〜6万円です。
不妊治療に限りませんが、治療に伴う以下の制度もご利用ください。
○高額療養費制度
所得に応じて、 一定以上の医療費が免除される制度です。加入している保険者に問い合わせてください。
○医療費控除
医療費や治療に伴う交通費、薬局では医薬品だけでなくOTC医薬品など、ご家族を含めた医療費が確定申告により控除を受けることができます。
○ 医療保険の手術給付金
加入されている民間保険で手術を受けた際に、一定額が支払われる制度です。 以下に示すような治療は手術とみなされるため、支払い対象となる可能性があります。
・人工授精
・採卵術
・胚移植術
・体外受精・顕微受精管理料
・受精卵・胚培養管理料
・胚凍結保存管理料
○ 企業の福利厚生
先進的な取り組みを行っている企業では、不妊治療を行っている被用者に対して、不妊治療と仕事の両立を成立させるために、労働環境や労働時間の整備を行ったり、不妊治療費の一部を助成する制度を導入しています。また不妊治療連絡カードにより、医療機関から企業へ状況を説明したり証明したりする制度があります。
ご質問がありましたら、診察室、または医療事務スタッフにお声がけください。
当院の生殖補助医療の治療成績と新しい治療戦略について解説したYouTube動画です。
また、当院の生殖補助医療、保険で行う実際の方法を解説している動画です。
今年は診療報酬改定があり、通常と異なり6月より診療費の改定があります。凍結胚管理料の3年限が撤廃されるなどわかってきましたが、あまり大きな変更はありません。
初出：令和4年2月15日、値段
補筆修正：令和4年3月1日、17日、25日、31日、9月2日、10月11日、11月4日、12月17日
補筆修正：令和5年1月12日、12月19日
補筆修正：令和6年1月9日、2月16日、18日、20日、3月22日、4月26日、30日、10月4日、12月6日、治療成績と新しい治療戦略を解説した動画をアップデートしました。