横浜市の子宮頸がん検診、今年度より65歳以上の方も無料検診の対象となりました。
横浜市では昨年令和7年1月より子宮がん検診にHPV検査単独法が取り入れられ、だいぶ複雑な制度になっています。
当院では平日は予約が無くても子宮頸がん検診を受けられますが、予約患者さんが優先されますので予約を取られる事をお勧めします。予約サイトはこちらです。
また子宮頸がん検診は、月経や不正出血がない期間に受けて下さい。
なお、HPV検査単独法は、こちらで詳しく解説しています。動画での解説もあります。
この記事の目次
横浜市の子宮頸がん検診
| 年齢(年度内に) | 方法 | 必要書類 | 自己負担額 | |
| 20歳 | 細胞診 | なし | 1,360円 | |
| 20歳以上の妊婦さん | 細胞診 | 母子手帳にある無料券 | 無料 | 30歳以降はHPV検査単独法を受けてもよい |
| 21歳 | 細胞診 | 無料クーポン券*2 | 無料 | |
| 22〜29歳 | 細胞診 | なし | 1,360円 | 2年度に1回 |
| 30〜60歳*1 | HPV検査単独法 | 受診券 | 2,000円 | 陰性であれば次回は節目年齢*3で |
| 61歳〜65歳 | 細胞診 | なし | 1,360円 | 2年度に1回 |
| 65歳以上*2 | 細胞診 | なし | 無料 | 2年度に1回 |
*1 HPV検査単独法は、その年度61歳になる方まで受けられますが、61歳のお誕生日までに受診しなければなりません(つまり60歳のうちに受診して下さい)。
*2 65歳以上ですが、その年度に65歳になる方たちで、64歳のうちから無料で受けられます。
*3 「節目年齢」とは、35歳、40歳、、、55歳、60歳をさします。
他の自治体にはない検診が、30歳から60歳までのHPV検査単独法と、65歳以降の無料検診で、横浜市は複雑化しています。
通院中の患者さんには次回の予定を伝えて参りますが、わからないことは遠慮なくお問い合わせ下さい。
以下に、子宮頸がん検診で行う「HPV検査単独法」と「細胞診」の違いを説明します。

細胞診(従来法)
20〜29歳、また61歳以上の方が受けるのは、従来通りの細胞診です。
対象となるのは、
・昨年度と今年度=令和7年4月以降、横浜市子宮がん検診を受けてらっしゃらない方(2年度に1回、受けることが出来ます)
・横浜市に住民票がある方で、
・令和8年度に20歳以上になる方が対象です。
・令和8年度に21歳になる方と61歳以上になる方は無料で検診が受けられます。
21歳になる方は、無料クーポン券(下記参照)が届いたら必ず持参していただきますが、それ以前は無料クーポンは不要です。
・20歳以上の妊婦さん(母子手帳に子宮頸がん検査の無料券が入っています)
*無料クーポン券について
昨年は見開きのハガキでに送られ、ハガキそのものをお持ちになるか、ハガキの中に記載されている「無料クーポンコード」を控えて伝えるか、ハガキの中のQRコードを読み取ったスマートフォンの画面を受付で見せていただくものでした。今年度も通知がありましたらお伝えします。
令和5年度より、体がん検査は、横浜市の検診で受けることができません。必要な方には保険診療として行います。
21歳の無料クーポンと母子手帳の無料券を除き、横浜市から送られてくる案内などは持参する必要がありません。書類は医療機関が準備しています。

検診費用は、
・子宮頸がん検診:1,360円
で、診察料・税込みです。
診察の内容によって、別途検査、治療費がかかることがあります。
検査結果の説明は2週間後で、特にコロナ感染やインフルエンザ流行中はオンライン診療のご利用も勧めています。
HPV検査単独法
HPV検査単独法については、こちらのページでも解説しています。
検診費用は、
・HPV検査単独法:2,000円
で、診察料・税込みです。
診察の内容によって、別途検査、治療費がかかることがあります。
検査結果の説明は3週間後で、特にコロナ感染やインフルエンザ流行中はオンライン診療のご利用も勧めています。
HPV検査単独法について、動画でも解説しています。
初出:平成29年9月19日
補筆修正:平成30年3月1日、19日、4月10日、12日、6月29日
補筆修正:平成31年2月28日、4月2日、令和元年5月10日、6月6日、7月10日
補筆修正:令和2年4月1日、3日、8月22日
補筆修正:令和3年3月1日、6月16日、11月13日
補筆修正:令和4年3月1日、4月6日、6月7日、7月7日
補筆修正:令和5年1月7日、3月1日、4月1日、27日
補筆修正:令和6年1月31日、3月16日、26日、4月1日、7月3日、10月22日、23日
補筆修正:令和7年1月7日、4月4日、10日、15日、6月11日、26日、7月8日、12月24日
補筆修正:令和8年1月29日、3月10日
補筆修正:令和8年4月1日、新しい制度を盛り込んで修正しました。
