生殖医療(不妊治療)で行われる体外受精など高度生殖医療と、人工授精の違いについて質問をいただきます。

この高度生殖医療と人工授精は、同じ生殖医療と言っても全く異なる方法です。

それぞれの特徴

人工授精は、通常の性交渉の代わりです。

そのため排卵、受精、着床は、性交渉で妊娠するのと同じ条件で、かつて言われていたような、タイミング法の次の単純なステップアップとは、現在は位置づけられていません。「早く妊娠したいから」「性交渉で妊娠しないから」と言う理由では適応になりません(治療成績が決して良い治療法ではありません)。

不妊原因の1つに、性交障害や射精障害があります。腟内で射精されないので、妊娠できません。人工授精は排卵期に合わせて、マスターベーションで採取された精液を処理し、子宮内に注入する方法で、性交渉の代わりとなります。

一方で体外受精など高度生殖医療は、主に注射剤による卵巣刺激(排卵誘発)を行います。卵巣刺激法には多くの種類がありますが、産婦人科クリニックさくらでは最も治療成績の良い、ロング法を勧めています。
しかし、ロング法では多くの卵胞が発育しますので、一般生殖医療であるタイミング法や人工授精では多胎妊娠予防のため、ロング法を行うことができません。

また、高度生殖医療では、タイミング法や人工授精では妊娠が困難な、極度に精子が少ない場合でも、顕微授精を行うことができます。
この点は人工授精よりもアドバンテージが高い点で、他にも卵管の異常や、月経期、排卵期、黄体期それぞれのホルモン分泌に問題があっても、治療することができるため、原因不明不妊でも早期に結果が出やすいです。

治療コスト

どちらも治療費は自費診療となります。

人工授精は一般生殖医療の一つのため、必要に応じて用いる排卵誘発剤や排卵を起こすhCG製剤、排卵後の黄体ホルモン製剤など、一部は健康保険適応となりますが、高度生殖医療では一切の治療費は自費診療になります。

人工授精自体は、施設により異なりますが、1〜3万円くらいで、当院では18,700円です。

体外受精も施設により治療費は異なります。

当院の場合、卵巣刺激法により大きく異なり、最も多くの方にお勧めしているロング法では30〜50万円ほどになります。

生殖医療では助成制度があります。

・高度生殖医療:自治体からの助成制度(年齢制限がありますが、令和3年1月から、年収制限が廃止されたり、助成額が増額されています)

・一般生殖医療:東京都など一部に限られています。

通院

繰り返しますが、人工授精はあくまでも性交渉の代わりなので、通院はタイミング法とほとんど同じで、人工授精当日の来院が必要です。

つまり、排卵日の前から通院を開始し、排卵日を予測。
排卵2日前が最も妊娠しやすく、排卵翌日まで妊娠が可能です(当院データ)。

排卵日を予測したら、上記のうち都合の良い日程に人工授精を設定し、当日ご主人の精液を持参していただきます。

ご主人が単身赴任していたり、長期出張される場合には、あらかじめ精液を凍結保存しておき、人工授精当日に使用することもできますが、凍結保存には基準があります

人工授精当日は、お預かりした精液を1時間半ほど処理した後に人工授精します。


体外受精では、上のコストと同様に、卵巣刺激法により通院の回数も大きく異なります。

多くの方にお勧めしているロング法では、基本的に連日注射のために通院して頂きます。どうしても来院できない日は調整することもできます。当院の休診日も同様です。

毎日の通院は難しいけれど、自分で注射をやってみよう、と思われる方には自己注射を指導致します。

連日注射で通院の場合でも、診察したり、診察の結果採血したりするのは、数日に1回です。
つまり自己注射の場合なら、数日に1回の受診で治療することができます。

連日注射も、自己注射も難しい方には、内服の卵巣刺激を勧めています。内服法では、通院は人工授精とほとんど同じ通院スケジュールです。

妊娠・出産率

人工授精と体外受精の最も大きな違いの一つが妊娠・出産率です。

上の表にもあるように、平成31/令和元年の当院の治療成績では、体外受精など高度生殖医療で胚移植を行った場合、出産率は30.4%(約3回の胚移植で1人出産)でした。また最も妊娠・出産率の高い30代前半(31~35歳)では、出産率は実に47.3%(約2回の胚移植で1人出産)でした。
さらに、出産された方の半数以上は、採卵・胚移植ともに1回目の治療で妊娠・出産しており、つまり1回の治療で目的を達成できています。

一方で人工授精での出産率は、わずか5.4%(18回の人工授精で1人出産)に過ぎません。人工授精はタイミング法の代わりなので、タイミング法で妊娠しないと、人工授精でも妊娠は難しいのです。

人工授精でも出産された方の37.5%は初回の人工授精で妊娠、出産しています。

合併症

どんな医療行為でも、合併症が全くない、と言うものはほとんどありません。

人工授精では、精液を処理して子宮内に注入しますが、その際になるべく夾雑物を取り除くためにフィルターを使用しています。しかし、精液自体を消毒したり、滅菌したりすることができません。精子が死んでしまうからです。

そのため人工授精では、人工授精の前後の食後に抗生物質を服用していただき、感染予防としています。


体外受精など高度生殖医療では、卵巣刺激に用いる排卵誘発剤、主に注射剤で、卵巣過剰刺激症候群を発症することがあります。また、採卵では卵巣に直接、針を刺すため卵巣からの出血や、周囲の子宮、腸管、膀胱の損傷に十分注意して行っています。採卵も感染のリスクがあるため、腟内を念入りに消毒し、さらに人工授精と同様に抗生物質による感染予防を行っています。

高度生殖医療でできる「受精卵バンク」

高度生殖医療のメリットの中でも大きいのが、受精卵を凍結保存しておける点です。

妊娠すると、出産、授乳、育児を経て次のお子さんを考えるのは2、3年先となる方が多いです。2、3年後は今より2、3歳年齢が上がるため、現在よりも妊娠しにくくなっている可能性があります。

女性が加齢により妊娠しにくくなるのは、子宮筋腫などの病気を除けば、主には卵巣の機能が低下することで、子宮は老化して妊娠しにくくなる、と言うことがほとんどありません。

つまり、現在の受精卵が保存しておければ、数年後に次の妊娠を考えたときに、数年若いときの受精卵を使って妊娠することが出来ます。

高度生殖医療は、お二人の家族計画に合わせた治療が提供できる方法と言えます。人工受精

文責 桜井明弘(院長、日本産科婦人科学会専門医)

初出:令和元年5月4日
補筆修正:令和2年2月11日、4月30日、8月24日
補筆修正:令和3年3月15日、12月4日